母集団形成とは?基本的な5つの手法とアイデアあふれる求人事例3選

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母集団形成とは?基本的な5つの手法とアイデアあふれる求人事例3選

こんにちは、ジーピーオンライン(@gpol_tw)のケンケンです!

母集団形成とは、採用活動の成否を左右すると言っても過言ではないほど重要性の高い、採用活動におけるプロセスのひとつです。

本記事では母集団形成とは何かについて詳しく解説し、採用活動が上手くいっていない企業に向けて、代表的な母集団形成の手法や、アイデアあふれる事例を紹介します。

母集団形成(ぼしゅうだんけいせい)とは?

企業の採用活動における「母集団」とは「自社の求人に興味を持ってくれた集団」のことです。「母集団形成」とはつまり「自社の求人に興味を持つ求職者を集め求人に応募してもらう活動」のことをいいます。

母集団を形成するにあたって、ただ人を集めればいいという訳ではありません。闇雲に求職者の数だけを集めても、その中に自社へマッチする人材がいなかったり、求職者に応募してもらえなければその母集団に意味はありません。そのため、応募者の「質」と「量」を意識した母集団形成が採用活動の成否を分けるポイントとなります。ここでは「母集団形成」について詳しく説明していきます。

なぜ母集団形成が重要なのか?

次は、なぜ母集団形成が重要なのかをお話しします。採用活動には、さまざまな障壁や課題が潜んでいます。しかし、母集団形成を成すことで解決できる課題も非常に多くあります。昨今の採用市場の情勢に焦点を当て、母集団形成の重要性をお伝えします。

母集団形成が重要な理由①労働人口の減少

自社にマッチした人材を獲得するためには戦略的な採用活動が不可欠であり、母集団形成は欠かせないプロセスになっているからです。日本では少子高齢化が進み、2010年には高齢化率23%を超えた超高齢社会を迎えています。これに伴い、生産年齢人口が減少しており、日本全体で労働人口が減少しています。そのため、全国的に人手不足が続いており、優秀な求職者を集めることが困難になっているのです。

母集団形成が重要な理由②就活市場の変化

求職者の労働意識や就業環境が変わり、就活市場における、大手企業と中小企業の垣根が低くなったために、求人ターゲットが被るようになりました。このため、絶対数が少なくなっている求職者を企業規模に関係なく、大小さまざまな企業が奪い合う状況が生まれています。多種多様な手段を用いて母集団を得ようとしている企業が多く、うまく母集団形成ができない企業は採用活動が進まない、という事態に陥っているのです。

母集団形成のメリット

母集団形成は採用活動の成否を握っていると言っても過言ではありませんが、新任の採用担当者の方などには、いまいち母集団形成の重要さにピンと来ていない方もいるのではないでしょうか?そこで、母集団形成をおこなうことで得られる5つのメリットをお伝えします。

  • 計画的な採用ができる
  • 採用予算を削減でき、採用コストを適切に見積もれる
  • 短期離職を防ぐことができる
  • 早期成長・早期活躍が期待できる
  • 経営目標の達成に貢献できる

計画的な採用ができる

採用活動を始める際、採用計画を立ててから活動をスタートさせます。まず、母集団を形成するにあたり、過去の採用実績のデータから逆算をして必要な母集団の数を設定します。各選考フローの通過率や最終的な入社率などのデータから逆算し、必要な母集団を設定するのです。

このようにして母集団を定めておけば、採用活動の最中に母集団形成がうまくいっておらず目標人数に到達していないことがすぐにわかります。その時点で、目標とする人数を採用することが難しいことがわかります。

そうなると、その後の選考フローでの目標値を見直したり、採用計画そのものに修正を加えたりと、早い段階から採用活動に修正を加えることが可能となり、立て直しの可能性がぐっと高くなるのです。

採用予算を削減でき、採用コストを適切に見積もれる

目標の人数を採用できず、2次募集や3次募集を追加して採用活動をおこなうなど、採用活動が長期化してしまっていることはありませんか?目標の採用人数を集められず採用活動が長期化すればするほど、母集団の「質」と「量」を確保することが難しくなります。

また、採用活動にかかる費用も増加するため、結果として採用コストが膨れ上がります。さらに、内定したものの辞退されてしまい目標を達成できなかった、ということも起こり得ますが、母集団形成をおこなうことで計画的な採用が可能になり、内定辞退率を下げることもできます。その結果、追加募集をおこなう可能性が低くなり、採用活動の長期化を防ぐことができるため、採用コストの削減につながります。

短期離職を防ぐことができる

目標の人数を採用できたとしても、すぐに退職されてしまった場合、採用活動が成功したとは言えません。適切な母集団形成をおこなうと、形成の過程で自社に興味や共感を持ってもらうことができますので、自社にマッチした人材を採用することが可能になります。

理念や社風に共感した採用者は、短期離職のリスクが低いため、追加採用や教育コストなどの増大を防ぐことにつながります。企業成長のためにも、自社にマッチした人材の採用を進めていきましょう。

早期成長・早期活躍が期待できる

採用ターゲットを定めた母集団形成では、自社の求める資質や特性を持っている求職者を募っていきます。そのため、応募者は自社の社風や価値観に共感している状態で、なじみやすい人材が多くなります。自社にマッチした人材は、成長や活躍に必要な要件を備えていますので、早期に高い成長性と活躍が期待できます。このような人材の採用を進めることで、教育コストの削減や、事業の生産性の向上にもつなげることができるのです。

経営目標の達成に貢献できる

適切な母集団形成をおこないノウハウを蓄積していくことで、採用活動の質は確実に向上します。採用活動がうまくいけば、ヒト、モノ、カネの「ヒト」の分野で会社の成長に貢献することができます。採用は、経営と切っても切れない関係ですから、経営目標の達成には採用の成功が不可欠なのです。

母集団形成のデメリット

次に母集団形成をおこなうにあたって5つのデメリットをお伝えします。前出のメリットとともに自社で母集団形成に取り組むべきか否かを判断する参考材料としてください。

  • 採用計画を立てる必要がある
  • ターゲットの要件定義が必要となる
  • 母集団形成に時間がかかる
  • ATSなどのシステムやツールが必要になる場合がある
  • 分析し改善を続ける必要がある

採用計画を立てる必要がある

そもそもの採用計画がなければ、適切な母集団形成をおこなうことはできません。採用活動はおこなっているが、採用計画と言えるほどのものはない。という企業も意外と多いのが実情です。このような場合、採用計画を立てることから始めなければなりません。

ターゲットの要件定義が必要となる

自社の求める人物像を明確に言語化できている企業は少なく、面接官によって重視する点が異なるため、合否の判断が不明瞭で困る、というお悩みを持つ採用担当者も多いのではないでしょうか。

適切な母集団形成をするにあたり、自社の求める人物像やその要件を明確に定義する必要があります。このように、自社の求める人物像のことを採用ペルソナと呼びますが、採用ペルソナの設定でお困りの場合は、「採用ペルソナとは?作り方やポイントを解説!」の記事で詳しく解説していますので、参考にしてください。

母集団形成に時間がかかる

採用計画を立て、採用ペルソナを定めたら、ようやく母集団形成の開始ですが、母集団の形成には時間がかかります。母集団形成にはさまざまな手法がありますが、どれも一朝一夕で完了するものではなく、時間と労力がかかります。そのため、採用活動に注力できるリソースが足りない場合、母集団形成が負担と感じてしまうことがあるかもしれません。

ATSなどのシステムやツールが必要になる場合がある

母集団形成をおこなう上で、求職者や応募者を適切に管理していく必要があります。これまでの採用活動に比べ、多くの求職者や応募者を管理することになるケースも十分に考えられるため。現状の管理体制では不十分となることも。

母集団の規模によっては、採用支援システムと呼ばれるATSの導入が必要となる可能性もあります。

分析し改善を続ける必要がある

適切な母集団形成をおこなうためには、採用活動全体を通しての分析と改善が必要です。分析をしなければ、母集団の「質」を維持することはできません。「数」に頼った採用をしていると内定辞退率や短期離職率の悪化が進み、採用コストの増加につながります。

また、分析が不十分なまま「質」にこだわると、目標の人数を採用できず、企業の成長戦略に支障をきたしてしまいます。適切な母集団形成をおこなうためには、採用フローを分解し、分析した結果から改善を続けていく必要があるのです。

母集団形成の基本的な手法5つ

母集団形成は採用活動を成功させるため、さらには企業成長を促すために非常に大切なプロセスです。とはいえ、母集団形成に頭を悩ませている採用担当者が非常に多く見受けられます。そこで、母集団形成の代表的な手段とそれぞれの特徴について紹介し、詳しくご説明します。自社の採用規模や予算と併せ参考にしてみてください。

  1. 就職・転職サイトへの求人広告を掲載する
  2. 人材紹介会社に依頼する
  3. 採用サイトで情報を発信する
  4. 合同会社説明会のイベント出展する
  5. ダイレクトリクルーティングサービスを利用する

就職・転職サイトへの求人広告を掲載する

リクナビやマイナビなど、就職情報を集め掲載しているWebサービスです。新卒向けの就職サイトや、転職者向けのサイトなど、媒体それぞれに特徴やサービスが異なります。就職・転職サイトや求人広告は、企業にとって広報ツールのひとつでもあり、求職者にとっての入り口部分にあたります。新卒の求職者の多くが利用しているため、新卒採用に力を入れている企業にとってなじみが深く、おすすめの手法です。

就職・転職サイトに掲載するメリットは、サービスの利用者が業界・業種・職種や勤務地で検索可能なため、企業名を知らない求職者に対しても、自社の求人をアピールできることです。就職・転職サイトに掲載し、募集中の企業であると知ってもらうための採用広報のツールとしての側面もあるのです。

注意点は、多くの企業が利用しているため、他社の求人情報に埋もれてしまわないように、使用する写真やキャッチコピーに工夫を凝らす必要があることです。さらには、掲載内容によって応募者の質が大きく変わってしまうことから、掲載内容にも十分な注意を払う必要があります。

また、当然のことながら掲載には費用がかかるため、就職・転職サイトを利用する際には、採用計画の段階で予算を計上しておく必要があります。

メリット
  1. 新卒学生の利用が多い
  2. 知名度がなくてもアピールできる
  3. 写真撮影や求人原稿など掲載にあたってのサポートを受けられる
デメリット
  1. 多くの企業が掲載しているので埋もれてしまう可能性がある
  2. 上位表示などのオプションで掲載費が高額になる可能性がある
  3. 応募者の質や量をコントロールするのが難しい

人材紹介会社に依頼する

人材紹介会社を利用するメリットは、母集団の「質」をある程度、担保できることにあります。就職・転職サイトなどからの応募と違い、人材紹介会社が自社の採用要件に当てはまらない応募者をスクリーニングしてくれますので、採用活動の工数を削減することが可能です。ただし、適切なスクリーニングのためには、採用ペルソナから採用要件を細かく共有しておこなければなりません。

人材紹介会社を利用する際の注意点として、採用コストが高額になりがちな点が挙げられます。紹介会社によって異なりますが、採用する人材の想定年収の30%程度が仲介手数料として必要となります。紹介会社を通して年収300万円の人材を3人採用したとすると、仲介手数料だけで90万円必要になるのです。

基本的には、採用が確定した後に費用を払うのが一般的で、採用しなければ費用が発生せず、費用を掛けたのに採用ができなかった、ということがないのが求人媒体とは異なる点です。その分、採用単価が高額になる場合が多く、大量採用には向いていない採用手法です。

中途採用で即戦力が欲しい場合や、専門性が高く、高いレベルのスキルが求められるポジションを採用したい時など、採用する人材の要件が厳格で、少人数の採用をおこなう際に適した手法と言えるでしょう。

メリット
  1. 応募者スクリーニングなど採用活動の工数を削減できる
  2. 専門性が高い人材など即戦力の中途採用者を獲得しやすい
  3. 成果報酬型なので結果が出ない限り費用がかからない
デメリット
  1. 採用コストが高額
  2. 大量募集には不向き
  3. 紹介会社により得意、不得意な業界や業種・職種がある

採用サイトで情報を発信する

自社の採用サイトに求人情報を掲載し、母集団を募る方法です。求人媒体への掲載と大きく違う点は、写真の枚数や文字数、文言やサイトのレイアウト、容量に特段の制限がないため、自由な発信が可能であり、魅力的な情報や独自性のある情報で求職者に訴求できることが最大の特長です。

求人媒体よりも自社の特徴や強み、社風や求める人物像を求職者に伝えやすく、興味や関心を得られやすくなります。そのため、求人媒体からの応募者よりも入社意欲の高い人材を得やすく、雇用定着や早期活躍が期待できる人材である点もメリットとして挙げられます。応募や採用が発生した際に費用が発生することもなく、母集団形成をおこなう上で必須の手法と言えるでしょう。

しかし、採用サイトの構築には費用と時間を要する点に注意が必要です。デザインやページ数、コンテンツの内容にもよりますが、数十万円〜数百万円の費用が掛かる場合もあります。最近は、無料で採用サイトを作成できたり、ノーコードでサイト構築ができるサービスもありますので、採用サイトを制作したいが予算がない場合は、これらのサービスの活用も検討してみてください。

ただし、よほどの大企業や知名度の高い企業でない限り、採用サイトを制作しただけで母集団を形成することはできません。採用サイト経由で応募者を集めたい場合には、採用ターゲットに刺さるコンテンツを制作し、企業文化やブランドイメージに合わせたデザインで採用サイトを構築する必要があります。また、分析を繰り返し適切なサイト運用をおこなう必要があり、時間や知見が必要な点にも留意しましょう。

メリット
  1. 自由なレイアウトで自社をアピールできる
  2. 長期的に運用できる
  3. 応募や採用に際して費用が発生しない
デメリット
  1. 成果が出るまでには時間がかかる
  2. SNSや求人検索エンジンと組み合わせるなどの対策が必要
  3. 自社サイトの閲覧数が少ないと応募者を集めにくい

合同会社説明会にイベント出展する

合同会社説明会は大きく分けて、6月〜のインターンシップ期間に開催されるものと、3月〜開催されるものがあります。合同会社説明会にもさまざまなコンセプトがあり、理系限定など学部縛りのものもあれば、介護限定など職種限定のものもあります。さらには、男性限定、女性限定などの合同会社説明会だけでなく、転職者のみを対象としたものもあり、その種類やターゲットはさまざまです。

合同会社説明会の特徴は、企業と求職者が直接コミュニケーションを取ることができる点です。採用担当者は、企業情報だけでなく、特徴や社風を直接アピールすることができます。また、大規模な合同会社説明会は、求職者にとって効率的に企業情報を収集できるため、1日で数百人〜数千人の求職者が来場します。採用担当者にとって、一度で多くの求職者とコンタクトを取ることができるのは大きなメリットであり、合同会社説明会の特徴であると言えます。

注意点としては、多くの求職者が入り乱れているので、自社のターゲットとなる求職者を見極めるのは難しく、場合によっては求めるターゲットと接触できない可能性もあります。そのため、どのような求職者をターゲットとした合同会社説明会であるのかを調査し見極め、自社のターゲットに刺さる装飾やパンフレットを用意するなどの工夫が必要となります。

また、合同会社説明会には出展費用がかかりますので、自社ブースに求職者を誘導できなかった場合や求めるターゲットと接触できなかった場合は、採用コストが高額になってしまう可能性もあります。

メリット
  1. 多くの求職者と一度に接触できる
  2. 求職者と直接対話することができる
デメリット
  1. ターゲットを見極めるのが困難
  2. 自社ブースに誘導できないと採用コストが高くなる

ダイレクトリクルーティングサービスを利用する

ダイレクトリクルーティングサービスとは、登録している求職者に対して、企業からアプローチを仕掛けることができるサービスです。求職者から気になる企業にアプローチしていく従来の就活方法と真逆の形態をしており、自社の求める人物像に近い求職者にピンポイントでアプローチできることがメリットです。

1on1で求職者に訴求することができるため、自社の魅力や社風を伝えやすいだけでなく、求職者の意向を汲み取ることができるので、高度なスキルを必要とするような専門性が求められる職種など、採用難易度の高いポジションを採用する際に適した手法です。

注意点としては、サービスの特性上、多くの母集団形成には不向きで、サービス利用料や採用時に仲介手数料が発生するため、採用コストが掛かることです。また、求職者の情報を閲覧しアプローチリストを作成していく必要があり、採用までに時間を要する点にも注意が必要です。特に、サービス登録者の情報収集と精査には従来の採用手法とは異なったノウハウが必要となるため、採用までに思いのほか採用工数が掛かってしまう可能性もあります。

メリット
  1. 質の高い母集団を形成できる
  2. 従来ではコンタクトできなかった潜在層にアプローチできる
デメリット
  1. 採用までに採用工数と時間が掛かる
  2. 従来の採用とは異なる特有のノウハウが必要

アイデアあふれる母集団形成の事例3選

母集団形成の基本的な手法を紹介しました。次は、独自の取り組みや視点から母集団形成をおこなっている企業のアイデアあふれる取り組みを紹介します。

  • サバイバルインターン!?株式会社アローリンク
  • 採用方法を募集してキャンプ面接!?株式会社NOVE
  • 介護らしくない介護!?日の出医療福祉グループ

サバイバルインターン!?株式会社アローリンク

株式会社アローリンクのサバイバルインターン

株式会社アローリンクが手がけるインターンシップは、毎年多くの希望者が殺到する人気コンテンツです。同社のインターンシップの人気ぶりは、「みん就インターン人気企業ランキング」という学生からのインターン人気投票で名だたる企業が居並ぶ中、総合で8位に輝くほどです。自社の業務領域である採用コンサルティングサービスのノウハウを活かし、インターンシップなどの採用活動に関わるコンテンツを制作し母集団形成をおこなっています。

試行錯誤を繰り返し制作されたインターンシップは口コミで全国に広がり、今では関西で5000人を超える母集団形成ができるコンテンツです。

採用方法を募集してキャンプ面接!?株式会社NOVEL

株式会社NOVELの新卒採用

株式会社NOVEL(ノーベル)では、新卒採用をおこなう前に、自社の採用サイトで新卒採用の方法を募集するという斬新な手法を取り入れています。求人媒体などでは実現できない自由な発想ですが、自社の採用サイトであれば実現することが可能なため、他社との差別化になっています。

最近の採用市場ではユニークな採用プログラムが増えてきていますが、それはあくまでも企業側が定めたルールにのっとったプログラムです。その点、同社では求職者がそもそもの選考プログラムを決めるという斬新な方法を取り入れることで、求職者の個性や資質を従来よりも引き出すことができると同時に、潜在層からも興味を持ってもらうことができるので、多くの母集団を形成することができています。

斬新な手法を実現するために、従来のルールに縛られることのない自社採用サイトの強みを十分に活かした手法です。

介護らしくない介護!?日の出医療福祉グループ

日の出医療福祉グループのブース風景

不人気業界と言われる介護福祉業界を人気業界に変えるため、業界のリーディングカンパニーを目指している日の出医療福祉グループは、福祉業界らしく徹底的に求職者に寄り添いつつも、リーディングカンパニーを目指すための先進的な取り組みをおこなっており、年間1000人以上の母集団を形成しています。この母集団は合同会社説明会で獲得しており、合同会社説明会の会期中、同社のブース前にはいつも人だかりができています。

福祉業界を人気業界に変えることを使命とした同社は、福祉業界では珍しく介護などの福祉専門学部に在籍する学生以外の、他学部からの入職者が多いのが特長です。コロナウイルスの流行前には車いすバスケット(参考:【広報ブログ】車いすバスケ&福祉体験イベントレポート - 日の出医療福祉グループ)など、人に寄り添うという業界や業種の強みを前面に押し出しつつも、福祉業界の魅力を伝えるユーモアを取り入れたイベントの開催で「介護らしくない介護」のイメージを醸成しています。この取り組みは、合同会社説明会で母集団形成をする際の同社の強みになっており、福祉業界に対するイメージを塗り替えられる人材の採用につながっています。

母集団形成を成功させるポイントのまとめ

母集団形成は、採用活動を成功させるための重要なプロセスのひとつです。採用活動においては、「質」と「量」を意識して母集団を形成していく必要があります。

この母集団形成を適切におこなうことができれば、これまで難しかった採用目標の達成が可能になり、採用活動が長期間に及ぶことを防ぎ適切な採用コストで人材を採用することができるようになります。さらには、短期離職の防止にも繋がり、採用した人材の早期活躍も期待できます。

母集団形成を適切におこなうためには次の3点が必要です。

  • 採用計画を立てる
  • 採用ペルソナを明確に設定する
  • 採用活動を通して分析と改善を繰り返す

ただ闇雲に求職者を集めるのではなく、上記3つのポイントを忘れずに母集団形成に取り組みましょう。

ジーピーオンラインの採用サイト制作

ジーピーオンラインの採用サイト制作サービス
採用サイト制作サービスの詳細を見る

採用ブランディングと採用マーケティングの視点から制作をおこなう、それがジーピーオンラインの採用サイト制作です。

コンテンツ企画や社員インタビューなどの取材、ライティング、撮影はもちろん、ブランドコンセプト策定やAI チャットボットの導入、SNS運用代行、映像制作など幅広く承ります。採用サイトの重要な要素となる写真は、撮影のディレクションをアートディレクターが担当することも可能です。

など、これまで当社ではたくさんの企業さまの採用サイトを制作してきました。

また、当社においても、オウンドメディアを活用した採用活動にシフトしました。採用力の強化を目的として「驚きでも感動でもなく“ありがとう”を。」をスローガンにリクルートサイトのリニューアルをおこなった結果、書類通過率約3.9倍を実現し、当社の求める人物像とマッチした応募者の割合が上がっています。

人材獲得競争が激化している現代、変化する求職者ニーズを正確に捉え、オウンドメディアでの最適な情報発信と求職者の共感醸成から求職者の母集団形成とマッチング精度の向上を支援します。

この記事の著者
けんけん

WRITERけんけん 広報

公務員、社会福祉法人での人事採用経験を活かし、ジーピーオンラインに入社。経験を活かし人事関連を主軸に情報を発信していきます。

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