こんにちは、ジーピーオンラインのわかこです！
コーポレートサイトとは、企業の概要や社風を伝えることを目的としたサイトのことです。外部の人に自社のことを知ってもらうためには欠かせないものです。
この記事では、コーポレートサイトの目的について説明したうえで、メリットや掲載するべき内容まで詳しく紹介します。企業の担当者は、ぜひ参考にしてください。
もくじ
コーポレートサイトの目的とは？
ここでは、コーポレートサイトとは何か、その目的について説明します。
そもそもコーポレートサイトとは何か
コーポレートサイトとは、その企業に関するさまざまな情報を伝えるWebサイトです。
たとえば、自社の商品やサービス、社風が伝わるようなコラムを掲載します。多くの人が目にするので、掲載する内容によって企業に対するイメージが決まる場合もあります。
コーポレートサイトとホームページの違い
よく使われる使われている言葉に「ホームページ」があります。現在では、「コーポレートサイト」と「ホームページ」はほぼ同義となっています。元々の「ホームページ」の意味とは、Webサイトに訪問した際に最初に表示されるトップページのことです。
当社のWebサイトでいうと、https://www.gpol.co.jp/ がホームページにあたり、今お読みいただいているブログ記事（https://www.gpol.co.jp/blog/32）はホームページにあたりません。そこから徐々に意味が広がり、下層ページを含むWebサイト全体を「ホームページ」と呼ぶようになっています。
コーポレートサイトの主な目的
コーポレートサイトは、どのような企業であるか知ってもらうことを目的としています。掲載する情報にこだわれば、ブランディングにもつなげることが可能です。
また、企業の利害関係者であるステークホルダーとコミュニケーションを取るためのツールの役割も果たします。積極的に情報を発信すれば、信頼関係の構築や維持も実現しやすくなるでしょう。
最近では、コーポレートサイト経由の問い合わせ数の増加や新規顧客の獲得も目的のひとつとして挙げられるようになっています。
コーポレートサイトのターゲット
多くの人が目にするコーポレートサイトですが、ターゲットは大きく分けて3つに分類できます。
１つ目のターゲットは自社サービスの顧客です。フェーズにより潜在顧客、顕在顧客、見込み顧客などが考えられますが、コーポレートサイト上で自社のことをよく知ってもらい、サービスの価値を理解してもらう必要があります。
２つ目のターゲットは求職者です。採用サイトがある場合でも、事業を理解するためにコーポレートサイトを閲覧することは珍しくありません。求職者の場合は、自社がどのような価値提供をしているのか、業界内での強みや業績などを知ってもらい、入社意向を強めてもらえることが狙いとなります。
３つ目のターゲットは株主・投資家です。主に上場企業に限定されますが、IR情報を確認するためにコーポレートサイトを訪れることがあります。経営状況や財務状況、業績動向を知ってもらうことで出資対象に選ばれることを目指します。
その他種類のサイトとの目的の違い
サービスの紹介に特化したサイトや採用情報のみを扱っている採用サイトも、広い意味ではコーポレートサイトです。
ただし、基本的には、会社案内をメインに扱うサイトをコーポレートサイトと呼びます。そのため、コーポレートサイトでは「会社概要」「サービス紹介」「プレスリリース」「IR情報」といった項目を扱うのが一般的です。
以下では、その他のサイトの目的とともに、コーポレートサイトとの違いを説明します。
採用サイト
採用サイトとは、採用活動のために作成されたサイトです。
コーポレートサイト以上に採用に関する詳しい情報が掲載されており、求職者が知りたい情報が多く盛り込まれています。より詳しく自社について知ってもらうことで、求職者とのつながりを強化できます。
サービスサイト
自社の商品やサービスについて詳しく紹介し、問い合わせや購入につなげるためのサイトです。企業そのものよりも、商品やサービスにスポットを当てています。
また、プロモーションサイトとは異なり、自社が扱うすべての商品やサービスの情報を紹介しています。ページ数も多く、商品やサービスに関するあらゆる情報が網羅されていることが特徴です。
プロモーションサイト
特定の商品やサービスを宣伝するためのサイトで、特設サイトとして作られている場合も多いです。伝えたい情報が1ページにまとめられており、リスティング広告をクリックした際に表示されるように設定されているケースもあります。
プロフィールサイトは、企業が特に力を入れている商品やサービスについての内容が掲載されています。
ECサイト
インターネット上で商品を販売するためのサイトです。
他との違いは、サイト上で購入や決済などが完了する点です。実店舗以外で商品を販売したいと考える企業は、独自のECサイトを積極的に活用しています。
ポータルサイト
Yahoo!JapanやSUUMOなど、情報を集約してユーザーを必要な情報へと誘導するための玄関口となるサイトです。集約される情報は多岐に渡るものから特定のテーマに絞ったものまでさまざまです。ユーザーは効率的に情報を得ることができ、運営側はより多くのユーザーとの接点を生み出すことができます。
コーポレートサイトを作るメリット
コーポレートサイトは企業にとってさまざまなメリットがあります。ここでは、コーポレートサイトを作るメリットについて説明します。
企業ブランディングに寄与する
コーポレートサイトに掲載している内容が企業のイメージを決定づけることも多いです。そのため、自社が確立したいイメージに沿ってコンテンツを掲載すれば、ブランディングに役立てられます。
コーポレートサイトそのものが広告の代わりになり、イメージの向上につながる可能性があるでしょう。
Webブランディングについてはこちらの記事をお読みください。
【関連記事】Webブランディング成功の方法とは？考えるべきこと、参考事例
ビジネスチャンスにつながる
コーポレートサイトがあれば、自社に興味をもった見込み客が詳細な情報を得やすくなります。積極的に情報を更新していくと、自社に対する理解も深めてもらいやすく、信頼にもつながります。
それによって、ビジネスの相談も舞い込みやすくなるでしょう。電話やメールなどのインバウンド率を高める効果も期待できます。
採用活動に有効
自社への就職や転職を希望する人は、必ずといっていいほどコーポレートサイトをチェックします。そのため、自社の魅力が伝わる内容を掲載しておけば、求職者の入社に対する意欲を高められるでしょう。
コーポレートサイトを通して社風をしっかり伝えられると、求める人材を効率的に確保しやすくなります。
株主や投資家の検討材料になる
上場企業の場合、コーポレートサイトに掲載されている情報は、投資先としての価値を判断する材料のひとつとなり得ます。経営方針や経営計画、財務・業績情報、コーポレートガバナンスなどを見やすく整理して掲載することで、投資家に自社のことがよりよく伝えられるでしょう。
コーポレートサイトに掲載したい内容
ここでは、コーポレートサイトに掲載したい内容について具体的に紹介します。
会社概要
コーポレートサイトは企業の基本的な情報を知ってもらうためのサイトなので、会社概要は必須です。会社概要のページを設け、企業の正式名称や事業内容などを正確に記載しましょう。代表取締役や本社所在地についても記載し、変更があったらすぐに情報を更新してください。その他、設立年、資本金、主要取引先企業などもよく掲載されます。もし策定している場合は、自社の企業理念（ミッション・ビジョン・バリュー）などもコンテンツ化するのがおすすめです。
サービスや商品の説明
自社のサービスや商品についての説明も大切な要素の1つです。サービスや商品について記載することで、具体的にどのような事業を展開しているのか伝えられます。サービスや商品の情報に特化したサイトやECサイトがある場合は、リンクも忘れずに貼りましょう。
採用情報
コーポレートサイトに採用情報を記載しておくと、自社に興味をもっている優秀な人材の確保につながる可能性があります。他に採用サイトがあるなら、コーポレートサイト内の採用情報は最低限で構いません。採用サイトへうまく誘導しましょう。
社員の紹介
採用サイトがない場合は、コーポレートサイトに社員の紹介を載せておきましょう。そうすれば、求人サイトや求人情報誌には掲載しきれない社内の雰囲気を伝えられます。社員のプロフィールを掲載したり、インタビューした内容を紹介したりすることもおすすめです。実際に働いている様子を取材し、写真や動画を掲載するのも1つの手です。
IR情報
上場企業なら、投資家向けのIR情報も必要です。業績や財務に関する情報のほか、コーポレートガバナンスやディスクロージャーポリシーなども載せておきましょう。代表取締役から投資家へ向けたメッセージを紹介している企業も多いです。
ニュース・最新情報
自社に関するニュースリリースや最新情報も、目立つ場所に掲載しましょう。コーポレートサイトは更新の頻度が少なくなりやすいですが、新しい商品やサービスに関する情報を掲載していけば定期的な更新がしやすくなります。
お問い合わせフォーム
連絡を取りたいと考えてコーポレートサイトを訪れる人もいるため、お問い合わせフォームも設けておく必要があります。問い合わせ先が複数ある場合は、担当部署がひと目でわかるようにしましょう。
個人情報保護方針
お問い合わせフォームを設置する場合、ホームページ上から氏名やメールアドレスなどの個人情報を受け取ることになります。よって、個人情報保護方針もあわせて記載する必要があります。わかりやすい場所に掲載し、問い合わせを希望する人が確認しやすいようにしましょう。
よくあるお問い合わせ（FAQ）
頻繁に顧客から寄せられる問い合わせ内容があるなら、FAQを掲載しておくといいでしょう。顧客が知りたい情報を簡単に確認できるうえに、自社の問い合わせ対応の手間も減らせます。質問に対する回答に、商品やサービスに関する訴求も含められるとより効果的です。FAQがあればSEOの評価も高まりやすく、コーポレートサイトへのアクセスの増加も期待できます。
その他
コーポレートサイトには、ほかにもさまざまな情報を掲載できます。たとえば、代表メッセージや導入実績などを掲載すれば、顧客からの信頼をさらに高められるでしょう。
代表メッセージ
代表メッセージを掲載すれば、企業のイメージアップにもつなげられます。経営者の考えをしっかりと記せば、企業全体の方向性も伝わりやすくなるでしょう。実際、多くの企業がコーポレートサイトに代表メッセージを掲載しています。
実績｜導入事例
ビジネスチャンスを広げるには、自社の実績をアピールすることも重要です。商品やサービスの導入事例について、具体的な数字をあげて紹介しましょう。許可を得て取引相手の名前を掲載するのも効果的です。
スタッフブログ
スタッフブログを用意し、社員に更新してもらえば、リアルな社内の雰囲気を伝えられます。業務に関する内容だけでなく、あえて社員のプライベートの様子を更新している企業もあります。スタッフブログを運用するなら、自社に親近感をもってもらえるような内容にすることが大切です。
外部評価（お客様の声）
コーポレートサイトには、外部からの評価を掲載するのもおすすめです。インタビュー形式にしたり、顧客の発言をそのまま載せたりするのもいいでしょう。いい評価ばかりではなく、改善点に関する意見も掲載するとリアルな印象になります。
参考にしたいコーポレートサイト事例
ここでは、参考にしたいコーポレートサイトの事例を紹介します。ぜひ参考にしてください。
BtoB企業
ユニチカ株式会社
視覚的にわかりやすいコーポレートサイトにこだわり、テキストだけでなく画像も多く取り入れていることが特徴です。アピールしたい事業内容や最新情報をわかりやすく配置しています。
パソコンはもちろん、スマートフォンからも閲覧しやすいホームページを目指し、閲覧者が必要としている情報へ簡単にたどり着けるようにしています。
丸紅株式会社
多言語ページを含む、1,000ページを超えるコーポレートサイトです。世界中に点在する丸紅グループの拠点やあらゆる国のお客さまがスムーズに障害なく閲覧できるようにアクセシビリティに配慮し、シンプルな中にもコーポレートカラーをあしらった力強いデザインに直感的に利用できるユーザーインターフェイスを検討して制作しています。
日本紙パルプ商事株式会社
トップページに企業の思いを表現したスライドショーを配置した印象的なコーポレートサイトです。見やすさとデザイン性の両方に配慮し、アピールしたい内容をうまくまとめることに成功しています。第7回Webグランプリ「コーポレートサイト賞」において優秀賞を受賞しており、第三者からも高い評価を得ています。
＜参考サイト：第7回Webグランプリ「企業グランプリ部門」受賞サイト : 2019 Web GRAND PRiX＞
BtoC企業
株式会社資生堂
企業情報はもちろん、事業内容やブランドのイメージなどをわかりやすく伝えています。コーポレートサイト全体で資生堂のイメージを表現しており、美しさにこだわった構成になっています。YouTubeやFacebookなどの公式SNSとも連携しており、コーポレートサイトから最新の更新状況をチェックできます。
キユーピー株式会社
従来のホームページを2つに分け、コーポレートサイトと商品サイトに情報を分散させています。コーポレートサイトでは企業の理念を表現しつつ、活動内容や最新情報を更新しています。英語サイトにも力を入れており、世界へ向けた情報発信を意識している点が特徴です。第7回Webグランプリ「コーポレートサイト賞」の優秀賞も受賞しています。
＜参考サイト：第7回Webグランプリ「企業グランプリ部門」受賞サイト : 2019 Web GRAND PRiX＞
コーポレートサイトの目的を達成するポイント
適切なアクションで目的を達成するために、ここでは5つのポイントをご紹介します。
目的を明確にする
コーポレートサイトの目的は「どのような企業であるか知ってもらうこと」とご紹介しましたが、実際に制作をする際にはもっと深堀りする必要があります。誰に・どんな企業と思われたいのか、ターゲットそれぞれに合わせてより細かく決めていきます。「自社サービスの顧客」といっても、既存顧客と同じ層を狙っていくのか、よりすそ野を広げていくのかでもコーポレートサイトの完成図は異なってきます。後からぶれないようにしっかりと煮詰めていきましょう。
関係者間で共通認識をもつ
目的を明確にすることと同じくらい大事なのが、関係者間で共通認識をもつことです。プロジェクトの一部のメンバーとしか認識のすり合わせができていないと、途中で方針がひっくりかえってしまう危険性があります。とくに決裁者や役員、上層部、代表者とはしっかりと合意形成を図るのが目的達成の大事なステップです。
ターゲットに合わせて構築する
想定しているターゲットの行動を予測し、すぐに情報にたどり着けるようなサイトの構成を考えます。何度もクリックしなければならないサイトや、どこに何があるのかひと目で分からないサイトは、どれだけ見た目が良くてもユーザーを離脱させます。目的を達成するためには、設計を綿密におこなうことが大切です。また、現在はモバイルでの閲覧も増えているほか、Googleでもモバイル対応を推奨しているため、モバイルユーザーを考慮した構築も必須といえます。
【関連記事】モバイルファーストインデックス（MFI）とは？影響と対応
SEOも考慮する
コーポレートサイトをただ公開しただけではユーザーの大幅な増加は見込めません。とくに中小企業の場合は社名の認知度に応じた流入数となることが想定されます。そのため、より多くのユーザーに見てもらえるように無理のない範囲でSEOにも考慮したコーポレートサイトを目指すことが必要となります。SEOとはSearch Engine Optimizationの略で、検索エンジン最適化のことです。有益なコンテンツを作成し、Googleなどの検索エンジンが理解しやすいマークアップでコーポレートサイトを制作していくことなどが求められます。
【関連記事】コーポレートサイトのSEO対策のやり方とは？基本の方法を解説
公開後も情報の更新をおこなう
制作して終わりではなく定期的に更新するなど、しっかり運用する必要があります。ニュースが何か月も止まっている、最新の情報とコーポレートサイトの情報が異なる、といったことはユーザーからの信頼にも関わってきます。コーポレートサイトは常に最新の状態に保つことを心がけましょう。更新頻度を高めるために、更新しやすい設計にするのはもちろんのこと、自社でおこなえるようにCMSを入れることもおすすめです。追加情報が増えすぎて今のサイト構成では回遊しづらくなるなど、課題が出てきた際はリニューアルも視野に入ってきます。
【関連記事】コーポレートサイトをリニューアルするべき理由と進め方を詳しく解説
コーポレートサイトの目的についてまとめ
コーポレートサイトは企業にとって重要なものであり、さまざまな情報を発信するためのものです。効果的に運用できれば、自社のイメージや利益の向上につなげることも可能です。
ジーピーオンラインでは、インターネットの利用が活発になり始めた2000年に創業して以来、大手企業のWeb施策に携わってきました。コーポレートサイト制作をメインにWeb制作全般のプロデュースを行っています。コーポレートサイトの制作を考えている場合は、ぜひご相談ください。
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